当社の役割

エネルギーの現状

世界のエネルギー消費量は年々増え続けています。 国際エネルギー機関（IEA）によれば、2040年の世界のエネルギー消費量は、2014年と比べておよそ1.3倍に増加し、その増加分の多くを占めるのが、中国やインドなどのアジアを中心とした新興国だと予測しています。
これら新興国は、近年大きな経済発展を遂げており、今後ますますその成長は加速していくでしょう。
これに伴い、経済を支える石油や石炭、天然ガスといった化石燃料の需要も増加していくとみられています。
では石油や石炭、天然ガスといった化石燃料はあとどのくらい利用することができるのでしょうか。
エネルギー資源確認埋蔵量とは、現時点で確認されている経済的、合理的な範囲で採掘可能なそれぞれの資源の埋蔵量を年間の生産量で割ったもので、「このまま使い続けるとあと何年資源を採取できるか」という数字です。
このエネルギー資源確認埋蔵量は、石炭とウランが100年超、石油、天然ガスは50年ほどと見られています。
今後、新たな油田や鉱山が発見されたり、技術革新によってこの数字が変わっていく可能性はありますが、化石燃料がいつかは尽きてしまう「限りある資源」であることに変わりはありません。

次世代エネルギーの必要性

世の流れは“脱・化石燃料”であり、その理由は地球の温暖化防止です。
世界各国は、『2050年までに産業革命期からの気温上昇幅を2度以内に抑える』という野心的な目標を確約し、また、『パリ協定』で日本は、『2050年までにCO2排出量を80％削減する』という目標を掲げています。
「パリ協定」では、2005年に発効された「京都議定書」が先進国だけの枠組みだったのに対し、パリ協定ではインドや中国といった途上国も参画する初の枠組みとなっています。
しかし、鉄鋼や化学といった産業分野では、どうしても多量のCO2が排出されてしまいます。
例えば、全体で80％削減を達成するために、自動車を含めた運輸部門も意欲的な削減が期待されています。
自動車メーカーでは『2050年にはCO2を90％削減する』と目標を立てている企業もあります。
自動車メーカー各社は、2050年に向かって『CO2を削減しなければ生きていけない』という前提で行動しています。
この目標を達成するためには、”脱・化石燃料”が必須となってくるでしょう。

エネルギーのこれからに向かって

先に記載したように、昨今のエネルギー業界は、電力・ガスシステム改革を皮切りに大きな変革の時期を迎えようとしています。
しかしながら世界的な原油在庫の減少圧力や国際情勢の影響で今もなお高騰を続けており、先行きが不透明な状況が続くと予想されています。
その状況下の中、当社では各企業様に新たなエネルギーの実現やコスト削減などを中心に斬新かつ実践的なアプローチを開発させて頂きます。
お客様と協力して現在ある資源を有効活用し、長期に渡り一定以上の成果が得られるよう全力でサポート致します。